知らないと損をする保険の落とし穴

  1. 子育て中の死亡保障は収入保障保険で確保する
  2. 長期になることも多いがん治療。備えるべきは「収入滅」
  3. 60代になったら相続対策のため保険を賢く活用する

「保険にはいろいろな種類があって難しい」と思っている人も多いかもしれませんが、保障の種類は、上のように、「保険金が支払われる理由」と「保障が続く期間」の組み合わせで決まります。

同じ死tしたときの保障でも、10年間しか保障が続かないものと一生涯続くものでは、保険の種類も保険料の負担額も遣います。フアイナンシヤルプランナーは、「効率よく保険に入るのにいちばん大事なのは、保険に加入するときに、将来にわたって総額でいくら保険料を払うのか考えるクセをつけること」だとアドバイス。

たとえば、保険料、か月々1万円の死亡保険に加入して、40歳から65歳の25年間払い続けると、総額で300万円かかります。

生命保険の基本形

  1. 子育て中の死亡保障は収入保障保険で確保する
  2. 長期になることも多いがん治療。備えるべきは「収入滅」
  3. 60代になったら相続対策のため保険を賢く活用する

これまで、保険の加入のきっかけは『職場』や『知り合いの勧誘』がほとんどでした。ひと昔前までは、生保レディーの勧誘の力は大きかったのです。

最近ではいろいろな保険加入の窓口が増えてきました。例えば、来店型保険ショップやそして訪問型無料保険相談など。複数の保険会社の商品を比べる事が可能です。また、ネットや通販では、自分から保険を調べることもできます。

加入方法もさることながら、生命保険商品そのものも、ラインナップが増えています。それぞれのライフスタイル、家族構成、保険料などで自分にあった保険を選ぶことができるようになっています。

現在、生命保険は、加入方法も多様化し、その商品内容もバラエティの富んでいます。だからこそ、大切な家族に、一番最適な保険商品を選択して、それも合理的に加入することが大切になってきています。

各々の家族の形に合わせた保険を選ぶ

人生の大きなイベントとして、結婚出産があります。大切な家族が増えることで喜びも増しますが、その分、家族を養い、子どもを一人前に育て挙げなければいけないという、責任が増していきます

もし、家計を支えるご主人に万が一があった場合、貯蓄だけでやり繰りすることは可能でしょうか?

多くの人は、そういった万が一のために生命保険に加入します。どんな状況でも、『家族の生活を守る』ために生命保険があります。

一口に生命保険と言っても、さまざまな商品があります。

子供が成人になるまでの期間分など、一定期間の家族の収入を支えるためにあるのが『定期保険』。

終身保険』は、死亡保険金が遺族の生活を支えるだけではなく、生きているうちに老後の生活資金として活用するなど、掛け捨て型の定期保険にはない使い方があります。

収入補償型保険』は保険金が一度に受け取れるのではなく、給与と同様毎月支払われます。万が一のとき、高度障害などで働く事ができなくなったとき、支払われる保険金は家族の生活を支えます。同時に、療養中のご主人も安心できる保障内容になっています。

このように、大切なご家族を守るには、どんなリスクが生じても収入を確保できる保険選びが大切です。

生命保険で死亡や病気で困る金銭リスクをカバーする。

生命保険というのは、いざというときに金銭的に困らないように備えて加入しておくもので、大きく分けて次の3つのリスクに備えられます。1つ目が死亡保障

家計を支えている人が亡くなった場合、残された家族は生活が成り立たなくなってしまいます。そうしたリスクに備えられるのが死亡保障保険。いざというときに大きな額の保険金がもらえ、お葬式代や遺族の生活費に充てることができます。

病気や長生きなど生きるための保障もある。

2つ目は医療保障。病気やけがで長期の入院が必要になった場合には、治療費をはじめさまざまな支出が必要になります。ただし、健康保険で受けることができる高額療養費制度や傷病手当金など公的な保障も確認したうえで、保障が足りなければ医療保険について検討しましょう。がんなど特定の病気に備えるものもあります。

3つ目の保障は生きるリスクに対する保障です。人生90年時代といわれる現在、仕事を引退してからの第二の人生が65歳からとしても25年、年金と貯蓄だけでは十分な生活資金が準備できない可能性もあります。そうした長生きへの備えとして、個人年金など貯蓄性のある保険で準備するのが長生きリスクの保障です。

その他にも子どもの教育費や働けなくなったときの生活費など、大きなお金が必要になるリスクに備えるための保険もあります。 自分たちが安心して暮らしていくためには、どんなリスクがあり、それをいつまでいくらぐらい備えるべきか、表に書き出して確認してみましょう。

生活費や教育費など遺族に必要な金額を確保

死亡保障は、万一のときに残された家族が困らないために確保しておくもの。収入や貯蓄が少ないうちは「保険までお金が回らない」と後回しにしがちですが、収入が少ない家庭こそ、いざというときの保障が大事です。

いくらあれば家族が生活していけるかを考えて、必要な保障を確保しましょう。夫が一人で家計を支えている家庭の場合は、その夫が亡くなったときに残された家族はどれだけのお金があれば生活していけるのか。

生活費などで年間400万円必要な家庭で、現在7歳の子どもが独立するまでの保障を確保しようと考えた場合、15年で6000万円の保障が必要となります。さらに子どもの教育費として1000万円、葬儀費用など500万円を上乗せすると合計で7500万円となります。

ただし、この額をすべて保険で準備する必要はありません。夫が亡くなったときに18歳未満の子どもがいた場合には遺族基礎年金が受け取れます

また夫が会社員ならさらに遺族厚生年金もプラスされます。この例では、遺族基礎年金は子どもが四歳になるまで日年で約1105万円、遺族厚生年金は年金額が叩万円だったとすると子どもの独立時まで日年間で675万円、中高齢の寡婦加算が4年間で234万円受け取れるので、合計2014万円は公的保障で確保できる計算です。

さらに住宅ローンを払っている場合、団信保険でローン返済分はなくなるので、毎月刊万円の住宅ローンを払っているなら、日年で1800万円の支出が不要になります。これらの額を必要保障額から差し引くと約3700万円が保険で準備すべき保障額となります。

共働き、自営業など家庭により必要額は違う。

共働きの場合には、夫が亡くなったとしても妻の収入がある程度確保できることから、その分も必要な保障額から差し引くことができます。その代わり、妻が亡くなった場合の保障も夫と同様にきちんと計算して必要額を確保することが肝要です。

また、自営業者は、遺族厚生年金が受け取れないため、会社員の人よりも公的保障が少ないので、より厚く保険で準備する必要があります。専業主婦の妻は、収入がないので死亡保障は必要ないと思われがちですが、子どもが小さい家庭では、妻が亡くなったことで家事育児費用などが増加する可能性もあります。

また住宅ローンを夫名義で組んでいる場合には、妻に万一のことがあってもローンの負担は変わりません。このように、保険に加入する人の収入や家族構成などにより、必要な保障額は家庭ごとに異なるので、いつまでにいくらの保障があれば安心なのか、確認しましょう

多額のお金が必要になり、自宅を売却する場合は、不動産査定をしてもらうのことも検討してみましょう